このサイトは、Zenken株式会社が運営するZoho導入支援会社の紹介メディアです。
インドに本社を置く「Zoho社」、また「Zoho Japan社」は、このサイトと関係ございません。
引用元:Zoho ONE公式HP(https://www.zoho.com/jp/one/)
Zoho ONEは、Zohoが提供しているビジネスサポートパッケージです。見込み客の開発から営業、マーケティング、商談、人事、会計など幅広い業務に対応できる45種類以上のツールが準備された、オールインワンのサポートシステム。これにより個別の活動を連携させ、変化に素早く対応することも可能になります。
ビジネスシーンごとにサービスを使い分けると、情報がサービス毎に管理されることになり、管理の手間がかかります。また、各サービスのアカウントも管理しなければいけません。Zoho Oneなら、あらゆるビジネスシーンで利用するサービスがパッケージ化されているため、データの連動ができ、一つのアカウントで管理できます。二重登録や共有ミスが減り、業務時間の削減も実現。シンプルなフローで運用できます。
ステージ毎にばらけていた情報がまとまることで、お客様の興味や熱量を可視化。接客の優先順位や提案方法が分かり、商談数が増加します。
45種類以上のアプリケーションがパッケージ化されているため、業務の効率化はもちろん、複数のサービスを別々に契約するより費用を抑えられる高コスパなシステムパッケージです。

Zoho ONEは「アプリ層」「サービス層」「プラットフォーム層」の3つの「層」において充実したサービスを提供しているため、できることが幅広くその1つ1つの質も高いことが特徴です。
例えばビジネスに必要な様々な機能を搭載した連携アプリケーションが豊富に用意されているため、各部門同士が円滑な連携を取り組織全体のプロセスを定義し改善していくことが可能。またサービス層においてはAIや分析機能、統合検索機能などが搭載されており、これらの付加機能がより利便性や生産性を高めて企業全体の収益へと導いていきます。これらの厚いアプリ層やサービス層を支えているのが、Zoho ONEのプラットフォーム層。ニーズに応じてカスタマイズしたり拡張したりできる、信頼性の高いプラットフォームが用意されています。
このため、すでにZoho CRMなどのサービスを利用しているユーザーの中にも、新たに発生するビジネスニーズに応じてZoho ONEを追加し業務の効果性や快適性を高める、というケースが少なくないのです。
全従業員利用プラン
| 利用料 | 4,884円(税込)/従業員/月 |
|---|---|
| 20名で登録した場合(全従業員数が20名だった場合) | 97,680円(税込)/月 |
| 必須条件 | 全従業員のライセンス購入 |
一部従業員での利用プラン
| 利用料 | 11,880円(税込)/ユーザー/月 |
|---|---|
| 20名で登録した場合 | 237,600円(税込)/月 |
| 必須条件 | ライセンス購入 |
参照元:Zoho公式HP(https://www.zoho.com/jp/one/pricing/?src=one-header-vazinc)
上記は年間契約を締結している場合の金額です。
また、一般的な営業DXソフトとZoho ONEの料金を比較すると下記の通りとなります。
| Zoho One | A社 | B社 | C社 | |
|---|---|---|---|---|
| 一般的な 営業DXソフトとの 料金比較 |
1ユーザー 月額 4,884円 (年間契約の場合) |
ユーザー 月額 150,000 円 |
1ユーザー 月額 148,000 円 |
1ユーザー 月額 96,000 円 |
全従業員のライセンス購入を行った場合に「1ユーザー月額4,884円(税込)」の料金となります。もし全従業員の利用ではなく、一部の社員のみ利用するといったケースの場合には、1アカウントあたり11,800円(税込) / 月となります(ともに年間契約の場合の料金となります)。
このことから、人数が少ない企業で導入を行う際には、全員分の契約を行った方がコストを抑えられる可能性がありますので、比較をしてみることをおすすめします。
IT導入補助金
コンサル・システム開発
WEBマーケティング
Zoho CRM
Zoho One
Zoho CRMplus
ライセンス費用
導入支援費用
経営コンサル
全員がZoho
アカウント保有
豊富な業界知識
Zoho CRM
Zoho One
Zoho CRMplus
ライセンス費用
導入支援費用
Zohoメインの
コンサル
Zohoメイン
パートナー
Zohoに精通
Zoho CRM
Zoho One
Zoho CRMplus
ライセンス費用
導入支援費用
※3社選定理由
本サイトで紹介いているのは2022年8月調査時点でZoho認定パートナーの20社
①②③を満たす会社の中から、下記を根拠に選出しています。
●コスト×柔軟性...ライセンス費用だけでなく導入支援費用もIT導入補助金の対象。コンサルとシステム開発両面から柔軟な支援ができるクラウドソリューションズ
●知名度×信頼性...業界問わず大手の企業規模と実績を誇り、Zohoのプレミアムパートナーでもある船井総合研究所
●特化×実績...Zohoに特化し、Zoho認定パートナーの中で最長の8年の実績を誇るKITE(カイト)

Zoho oneは、45以上のアプリとサービスを提供するクラウド型の業務管理システムです。ここでは、どのような機能が利用できるのかといった点について抜粋してご紹介していきます。Zoho oneの導入を検討している場合には参考にしてみてはいかがでしょうか。
マーケティングや営業、請求といったプロセスを連携することが可能です。見込み客に関する情報を1カ所で収集することができるため、見込み客へのフォローアップと特定を迅速に行えます。
さらに、営業プロセスの自動化によって商談成立までをスピーディーに行うことも可能に。そのプロセスの中では、見積書と請求書の自動作成なども可能となるほか、契約や同意書へのデジタル署名を行えるため、書類に関する処理時間の短縮にも繋げられます。
ガントチャート、マイルストーン、タスクリストの利用により、プロジェクトを管理して見落としを防止することができます。さらに営業活動を行う中で商談が成立した場合には、プロジェクトが一連のタスクと共にテンプレートから自動生成されますので、そこにタスクを割り当てることにより業務の開始が通知されます。さらに、お客さまに状況の報告を行う際にも活用できます。
営業情報と顧客情報をまとめて一元管理することが可能です。このことにより顧客の全体像を把握し、さらに購入履歴や購入場所などの情報に基づいて区分化することで売上の増加を図ることができます。
さらに、区分化を利用してキャンペーンを実施したり、アンケートを実施して顧客満足度を追跡することも可能です。さらにアンケートと顧客レコードを紐づけることもできるため、より顧客の全体像を把握したり、フォローアップや問題点の解決に取り組むこともできます。
Zoho ONEには顧客情報を一元管理できる「Zoho CRM」や、問い合わせを可視化・効率化することができる「Zoho Desk」などを筆頭に、現代のビジネスシーンにおいて求められる45種類もの機能がトータルにパッケージされています。それこそ、業種や業界を問わずに賄うことができてしまうと言っても過言ではありません。その上で、自社の目的や求めるニーズに応じて、それらの機能をカスタマイズすることも柔軟に行えるようになっています。
Zoho ONEが有する多彩な機能を活用することで、見込み客の情報を素早く効率的に獲得することができるようになります。その上で、対象を絞ったキャンペーンを実施したり、アンケートの作成及び送付などの活動も効率よく実施することができます。具体的な商談に進んだら、見積書や契約書の作成、デジタル署名、オンライン支払などもすべて完結することも可能。またこれらの履歴はデータ化されいつでも閲覧できるようになるので、以後も継続して顧客満足度向上のための方策に役立てることもできます。
上記の通りZoho ONEには45にも及ぶ多彩な機能が備わっているというのが大きな魅力でありメリットですが、場合によってはデメリットにもなり得ます。例えば、顧客からの問い合わせに対する対応を効率化したいという場合、「Zoho Desk」の機能は有益ですが、その他の機能を使いこなせず、却って日々の業務が煩雑化してしまうということも起こり得ます。そうした場合はまず「Zoho Desk」を単体で導入し、そこに自社に必要な機能を追加していくというやり方の方が賢明と言えるでしょう。
Zoho ONEは元々、インド東部のチェンナイを本拠地とするZoho Corporation が開発したソフトウェアになります。それゆえ、日本国内での使用に対する最適化は、まだまだ発展途上という段階。例えば顧客の姓名が逆になってしまったり、敬称が先になってしまうということが起きてしまいます。また日本語への翻訳レベルも高いとは言えないのが実情です。加えて日本語のマニュアルやサポート体制にも不安が残ります。導入を検討する際は、これらの点もしっかり考慮することが求められます。
顧客管理アプリケーションです。名刺をスキャンしてお礼メールを自動送信したり、顧客データを関連情報に紐づけて管理したりできます。
営業担当者向けメーラーです。「今月締め」「顧客」「取引」などのフォルダーを動的に作成。メールサーバー上の既存のフォルダーと並べて表示できます。
シンプルな機能の初心者向けCRMです。本格的なCRMの導入が難しい中小企業やベンチャー企業、個人事業主の顧客管理に役立ちます。
ネット予約管理システムです。顧客からの予約やスケジュール調整はもちろん、リマインドメールの自動送信やオリジナルの予約ページも作成できます。
マーケティングオートメーションサービス。見込み客を育成して、スムーズに成果へつなげるための支援ツールです。
メールマガジンが作成できます。ZohoCRMと連携して、見込み客へ素早くアプローチ可能。テンプレートがあり、簡単におしゃれなメルマガが作成できます。
SNSマーケティングツールです。SNSアカウントを一括管理できます。予約投稿やモニタリングで安定したSNS運用を実現します。
アンケート集計・顧客満足度調査アプリケーションです。オリジナルアンケートが簡単に作成可能。自動集計の上、レポート作成できます。
メールフォーム作成ツール。ドラッグ&ドロップで簡単にアンケートや問い合わせに使えるフォームを作成できます。
ホームページ作成ツール。htmlの知識がなくても、ドラッグ&ドロップで簡単に編集可能。レスポンシブに対応しています。
Webサイトコンバージョンを最大化するためのヒートマップ・ファネル分析を行う分析ツールです。簡単に設定できます。
チャット側Web接客アプリケーションです。チャットボットの設定が可能。問い合わせ対応の工数を削減します。
オンラインイベントの管理を行うアプリケーション。イベントの規模に関わらず、タスクをすべて管理できます。
ヘルプデスク・カスタマーサポートを支援するツール。問い合わせを一元管理して、スタッフ同士で確認できるようになります。
PCの遠隔操作ができます。顧客のPCサポートなどで、電話やチャットのみでの対応が難しいケースでも遠隔により直接操作して解決できます。
技術者や専門家が遠隔地からでも障害状況を確認し、ユーザーにリアルタイムで指示を出せる遠隔診断ツールです。
高機能なメーラー。ストリーム機能では、メールがチャットの感覚で使えます。「いいね」やシェアも可能。高度なコミュニケーションができるメーラーです。
離れたメンバーとのコミュニケーションを円滑にするビジネスチャットツールです。ファイルの共有や履歴の確認が簡単にできます。
タスク・プロジェクト管理ツール。タスクや担当者を割り振ってガントチャートで進行具合を見やすく把握できます。
アジャイル型プロジェクト管理サービス。進捗が見やすく、状況の変化がメンバーに伝わるため、素早い対応が可能です。
社内SNSサービスです。メンバーのコミュニケーションを円滑にします。マニュアルも共有可能。情報の偏りを防ぎます。
オンラインミーティングサービスです。画面共有やミーティングの録画も可能。ソフトのインストール不要で簡単にオンラインミーティングを開催できます。
オンラインストレージサービスです。クラウド上でファイルを保存・管理でき、それをチームで共有できます。最大5TBの大容量です。
従業員向けトレーニングプラットフォーム。社内マニュアル、ノウハウを蓄積して、社内の教育に利用できるサービスです。
チーム内でのメールの共有受信トレイです。チーム内で情報を共有し、進捗の確認ができます。メール転送の手間が省けます。
オンラインで共同編集できる文章作成サービス。チームで同時作業が可能。自動保存するためファイルをなくすことがありません。
オンライン上で使えるスプレッドシート。複数人での共同作業が可能。同時編集もできます。Excelとの互換性もあります。
オンラインでプレゼンテーションを作成できるツールです。チームで共有しながらの編集が可能。オンラインでの公開もできます。
デジタル署名サービスです。ペーパーレスを実現。わずか数クリックで、高いセキュリティ管理のもとで署名、送信、管理ができます。
メモアプリケーションです。議事録やアイデア、修正チェックなど、時間や場所を問わずメモが取れます。音声やスケッチなど文字入力以外のメモも可能です。
シンプルで安全なパスワード共有ツール。ユーザー毎にアクセスを制限できます。万一の不正アクセスに備え監視機能も搭載されています。
オンライン会計サービス。会計・請求・経理・見積りがセットになったパッケージソフトです。他のZohoサービスとの連携で在庫管理にも対応できます。
オンライン請求管理サービスです。見積書・請求書の発行はもちろん、支払期日の自動通知や入金管理などにも対応しています。
オンライン経費管理サービスです。経費の申請や承認を自動化します。レシートを好かんするだけで項目を自動判別し、経費請求に反映可能です。
オンライン決済システムです。カスタマイズ可能な決済ページを用意。一括払いと定期決済の処理、定期失敗時の自動再試行の設定、リアルタイム分析などができます。
定期購入の請求・決済をクラウドで管理するサービスです。定期支払いの受け入れから、定期決済の処理までを簡単に管理します。
在庫管理・注文管理サービス。ZohoのCRM、Booksと連携させることで、商品管理サービスや販売管理システムとしても使えます。
人事管理システムです。中小企業に最適。自社に合わせてカスタマイズできます。人事業務の効率化、正当な社員評価に役立つツールです。
採用管理をするサービス。求人サイトも簡単に作成可能。Indeedへの求人情報の掲載もワンクリックです。応募者の進捗や面接での質問事項を共有できます。
カスタム業務アプリ作成ツール。ドラッグ&ドロップで簡単にアプリを作成できます。紙で管理している情報を、デジタル化・クラウド化可能です。
BIツール・ビジネスレポートサービスです。蓄積したデータを分析。500を超えるアプリと簡単に連携できます。
アプリケーション連携とワークフロー作成ができるツールです。Zohoサービス以外のアプリケーションとの連携も可能。仕事を効率化できます。
1998年に創業した株式会社ヴァズインクでは、社員が場所に縛られずに働ける「オフィスレス」に取り組んでいる企業です。社員が事務所に出社せず、出先や自宅などから事務所にいる時と同様に業務を行うことができる環境を用意しました。
この取り組みにある程度の効果が得られていたものの、目標としていたオフィスレスにはまだ程遠かったことから、同社はZoho ONEを導入。あらゆる業務にZoho ONEのアプリケーション群を活用することによって、オフィスレスをより高い次元で実現しています。導入によって業務の標準化につながるとともに、通勤が難しい状況でも働けるようになる、優秀な人材につながるなど、さまざまな面で効果が得られています。
参照元:Zoho公式HP(https://www.zoho.com/jp/one/customers/vazinc.html?src=customers-index)
Zoho ONEを医療現場にて導入した、福岡県にある皮膚科の事例です。こちらの皮膚科は月に2,000名以上の患者が足を運び、さらに美容に関する治療も行っています。 同院にてZoho ONEを導入した理由は、新型コロナウイルス感染拡大への対応を行うため。当時同院はオンライン診療をスタートするにあたり、患者との絆を深めて顧客満足度の向上を目指すことを目的としてZoho ONEを導入しました。このことにより、同院は短期間でオンライン診療を開始することができています。
参照元:Zoho公式HP(https://www.zoho.com/jp/one/customers/hinohifuka.html?src=customers-indexc)
中小企業・小規模事業者向けにコンサルティングサービスを提供する株式会社コムラッドファームジャパンでは、元々Zoho CRMやその他のZohoツールを導入し、活用してきました。その後、Zoho Oneがリリースされたことから契約を変更しました。 同社では、Zohoツールは顧客を獲得して成果を出すといった部分で重要な位置づけとなっています。今後もZoho ONEを活用することによって、社内業務の更なる効率化を目指しています。
参照元:Zoho公式HP(https://www.zoho.com/jp/one/customers/comrade-firm.html?src=customers-index)
Zoho ONEでは、無料トライアルを用意しています。管理システムは、正式導入後に自社の運用に合っていないと気づいても、簡単に変更できません。画面や操作性、機能など、システムとの相性を確認してから導入することが大切です。データを完全に移行する前に、使いやすさなどを体験することで、自社でしたいことが実現できるかが分かります。Zoho ONEの無料期間は30日間です。十分な期間が設けられているため、じっくりと検討してから導入できます。アカウントを登録すればすぐにトライアル開始可能です。
ビジネスに関係する様々な業務をカバーできる、オールインワンのサポートシステム、Zoho ONE。
バラバラの業務ツールを1箇所にまとめることができますし、幅広いサービスの中からその時に必要なものをピックアップできるという点も魅力的です。
中小企業のデジタル化には、ビジネスに必要な顧客管理、営業支援、プロジェクト管理、会計管理、人事管理など様々な業務をネット上で一元管理できる「Zoho」というツールの導入がおすすめです。なぜなら、Zohoは低コストでありながら機能が充実しているだけではなく、企業の成長に合わせて機能の拡張にも対応。中小企業のデジタル化を推進する おすすめ3社を紹介しています。