Zohoの導入事例

中部電力ミライズコネクト株式会社では、それまでエクセルで管理していた顧客情報をZoho CRMにスイッチしました。この導入により従来は難しかったような異なるサービスを横断するようなクロスセルの実現ができるようになったとともに、リードに対して非対面での営業活動を行うインサイドセールスに向けた布石も進めつつあります。導入後には社内で評判となり、今では3つものプロジェクトにおいて活用されている状況です。

Yohana株式会社はパナソニックホールディングスの100%子会社であり、Google出身者が経営の舵をとっています。サービスリリースに際して必要不可欠となる顧客情報管理システムにZoho CRMを選定し、パートナー企業や顧客情報の管理、営業の進捗管理、実績管理などビジネスに関わるさまざまな情報を一元化することでローンチしたサービスを軌道に乗せることに成功しました。自社好みに細かく設定できる点も含め、エンジニアリングの観点でも裁量が広いツールとなっています。

アプライド株式会社は西日本を中心に企業のIT支援を行っており、従前から抱えていた課題である顧客情報の属人化や情報の分散を解決するという目的のもと、Zoho CRMを導入しました。Zohoの認定パートナー・富士フィルムビジネスイノベーションからのサポートを受けながら、見積書をはじめとした業務プロセスを構築しあらゆる業務効率化を実現しました。高いカスタマイズ性がありながら、高いセキュリティで安心運用を実現しています。

田島ルーフィング株式会社では顧客情報の属人化に課題を抱えており、1案件に複数の企業が関わるという建設業界ならではの特殊な取引構造が背景にありました。内装工事業者や設計・デザイン、総合工事業者、施主など多くの人物が関与するため、1対1の営業活動に比べるとより流れやタイミングを見定めた、ピンポイントかつ包括的なPR活動が求められていたのです。そこでZoho CRMを導入し、それまで属人化していた顧客情報の一元化と共有を実現することで徐々に仕組み化を進められるようになりました。

長らく墓石の卸売・加工、小売を生業としてきた矢田石材店では、「はなえみ墓園」というお墓の建売事業をスタートしました。お墓の購入にはさまざまなプロセスがあり、その販売形態は複雑で特殊ですが、はなえみ墓園はこれをシンプルなパッケージとして売り出すプロジェクトです。そのプロジェクトを進めるに際し、これまでエクセルで行っていた顧客管理にZoho CRMを導入し、スムーズなプロジェクト進行を実現しました。

TIS株式会社は業界におけるトップランナーの一社であり、さまざまなパートナー企業と協業しながらさまざまなITソリューションを提供しています。これまでは1,000社にも及ぶパートナーをエクセルで管理しており、その内訳を最新情報で管理することができていませんでした。そこでZoho CRMを導入し、これまで自社で行っていた入力業務などをパートナー自身に行ってもらうなど、インタラクティブなシステム構築を実現しました。

研究機関や大学などに対する研究効率化支援商品の開発・販売を行っているバイオクロマトでは、顧客管理ツールのコスト削減をねらいZoho CRMへのリプレイスを行いました。これにより年間の運用コストを約80%削減するとともにWebサイトの強化も並行して行ったことで顧客からの問い合わせが約10倍にも増えました。さらに使い勝手が悪かったエクセルによる案件管理からの脱却にも成功しました。UIも優れており、目当ての情報にすぐたどり着けるため高く評価されています。

ヴァズインクはグラフィックデザイン事務所として創業した会社であり、現在ではセールスプロモーションツールとなる紙製什器の製造なども手掛けています。同社は環境に配慮した事業運営に加え、近年では「オフィスレス」という働き方も推進しています。そのニーズを踏まえてZoho Oneを全面的に導入し、フロントオフィスからバックエンドへと順次アプリケーションを増やしていった結果、移動と手間のコストを抑えると共に通勤が難しい優秀な人材も確保できるようになりました。

地域のクリニックとして多くの患者を迎えている日野皮フ科医院では、2017年にZoho Oneを導入しました。Zoho CRMを中心とした運用により患者満足度の向上とリピート率増加を実現し、売上が倍になるほどの効果が出ていました。オンライン需要が高まった昨今においてはZoho Meetingなどのアプリケーションも活用することで、オンライン診療もスムーズに実現することが可能になり、子ども連れの方や遠方から通院されている方から高い評価を得ています。

中小企業診断士による「経営支援のスペシャリスト集団」としてコンサルティングサービスを提供しているコムラッドファームジャパンでは、設立時から顧客管理・営業支援ツールとしてZoho CRMを導入していました。現在では45以上のツールが利用できる統合パッケージZoho Oneを運用しており、ノーコード・ローコードのアプリを活用することで業務工数の削減に次々と成功しています。また、近年では契約書を紙ではなく電子化したことに大きな導入効果を感じています。

年をまたぐような長期取引を前提としたビジネスを展開している三井金属計測機工株式会社。中には納品まで3年を要する案件などもある中で、これまでExcelを使用した顧客情報管理を行ってきました。

そこで同社ではZoho CRMを導入して顧客情報管理を行うことにより、それまでなかなか見えなかった案件におけるさまざまなリアルな状況を把握できるようになった点に加え、営業担当の動きにも変化が起こったという効果が得られています。

1830年（天保元年）創業の酒造メーカーである朝日酒造株式会社では、一般消費者のニーズの把握が課題となっており、同社のファンを作るためにZoho CRM Plusを導入しています。以前は担当者ごとに顧客管理を行っていたものの、Zoho CRM Plusを活用することによって一元管理が可能となり、お客さま情報が一目でわかるようになりました。

このことによって集計・レポートの時間を短縮したことに加え、顧客情報に履歴を関連づけた形で管理できるようになったことからお客さまにきめ細やかな対応を行えるようになっています。

MIGACTでは、古民家を活用したコワーキングスペース「コダテル」をオープン。こちらは宿泊もでき、働く場や学び場、交流の場として活用することができます。当初は紹介のみで利用者を獲得していましたが、ビジネスを拡大するためには見込み客にしっかりとアプローチを行うことが大切と考え、Zohoサービスを導入しました。

その結果、見込み客情報を収集する仕組みを作るとともにその情報を活用することができたといった点や、イベントの申し込みフローの自動化、スタッフのマインドの変化などの効果を得られています。

ハンドクリーム「ユースキン」で広く知られているユースキン製薬株式会社では、これまで蓄積した顧客データの活用ができていなかったこと、また顧客情報を二元管理していたこと、そしてロイヤルティ管理について課題を抱えていましたが、その課題を改善するためにZoho CRMを導入しています。

導入後は、顧客とのコミュニケーションを可視化することができるようになったことに加え、ロイヤルティの向上に向けて取り組めるようになったという点が導入効果として挙げられています。

Webサイトの制作および運用を中心とした事業を展開している株式会社ジーニアスウェブでは、200社の顧客に対してホームページの更新代行サービスを提供しています。こちらのサービスでは各担当がエクセルで顧客情報を持っている状況だったため、お客さまの把握ができていない状態に。そのためリピート営業も困難であったことから、Zoho CRMを導入しています。

Zoho CRMを導入して顧客データの入力を行い、さらに自動化機能や他社サービスとの連携機能を活用して営業プロセスの標準化に繋げられています。

国内における封筒の大きなシェアを持っている株式会社イムラ封筒では、2021年4月よりダイレクトマーケティング支援事業の新しいブランド「イムらと」のブランドサイトをスタートさせています。

そこで「Zoho Campaigns」を活用したメールマガジンの配信を実施することによってブランドの認知拡大を実現。メールマガジン経由での問い合わせや商談・受注の増加につなげています。同社ではZoho Campaignsはレポート機能などによってお客さまが持っているニーズや課題をつかめる点などを高く評価しています。

セイスイ工業株式会社は、仮設水処理プラントのレンタル事業を展開する企業です。同社では、コロナ禍の影響により対面営業が避けられるようになったことをきっかけとしてWebマーケティング体制の強化を行うため、Zoho Campaignsを導入しています。

同社でははじめに無料プランで使い勝手や機能を確認し、手応えが得られたことから有料プランでの導入を決定。その結果、Webを通じた継続的なリードの獲得を実現しました。

世界22ヵ国で事業を展開しているサラヤ株式会社では、海外拠点の営業活動の把握・分析が課題となっていました。そこで国によって事業環境や特色が異なることから、さまざまなデータソースからデータをインポートできるZoho Analyticsを導入しています。

ツールの活用によって、海外拠点の状況を迅速かつ視覚的な形で把握と分析が行えるようになったという効果が得られています。さらに、経営層に対するスピーディーなレポーティングも可能となりました。

振動試験装置を開発・販売するIMV株式会社では、これまで海外事業のデータ管理や分析を行う際にExcelを使用していましたが、非常に手間がかかっていたという課題がありました。そこでZoho Analyticsを導入することによって、それぞれの海外子会社ごとに別のツールで保存されていたデータの統合が可能になり、正確かつ即時性を保った状態で把握することができるようになっています。

さらに、Zoho Analyticsが提供する機能を用いた詳細なデータ分析を行い、海外事業の戦略立案時などに活用しています。

製造業向けに技術サービスや技術翻訳サービスを提供する株式会社コンテックスでは、同社のメールマガジンの運用を改善するという目的によりZoho Campaignsを活用しています。

その結果、Zoho Campaignsはお客さまとの継続な繋がりを作るといった面で役立てられています。同社では3年前と比較すると売上総利益が250％増加していますが、コンテックスではZoho Campaignsの導入がその理由のひとつであると高く評価をしています。